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LLMO対策で重要な「エンティティ」とは?一貫した発信で“第一想起”を設計する

はじめに:キーワードより「実体(エンティティ)」をそろえる
今は、検索結果と生成AIの答えがつながっています。
だからこそ、会社や人、製品やサービスを“同じ実体”として見てもらうことが大切です。
発信がバラバラだと、AIも人も「これは同じ会社の情報かな?」と迷います。逆に、同じ名前・同じ説明・同じリンクでそろえて発信すると、「○○といえば貴社」と覚えてもらいやすくなります。
今回はLLMOで非常に重要なこのエンティティについて解説していきます。
目次
エンティティとは?
エンティティは「AIや検索が認識する“もの”や“人”や“場所”」のことです。
例:会社、代表者、製品、サービス、記事、FAQ、所在地、業界 など
エンティティ同士は関係(つながり)で結ばれています。
例:「会社 → 公式サイト(持っている)」「記事 → 著者(この人が書いた)」「記事 → 製品(この内容について書いている)」
ポイントは3つだけ:
分ける:会社・人・記事・製品を別ものとして扱う
結ぶ:「誰が」「何を」「どう関係があるか」を矢印で示すイメージ
そろえる:同じ名前・同じ肩書・同じURLで全チャネル(サイト/SNS/外部プロフィール)を合わせる
エンティティとナレッジグラフの構造図解
下記はWEBにおけるセマンティックな情報構造(ナレッジグラフ)実体(ノード)と関係(エッジ)を可視化した図です。

- 図の読み方丸=実体(会社・人・製品・記事…)矢印=関係(持っている/書いた/について書いている/同じもの など)例:「会社 → 公式サイト」「記事 → 著者」「記事 → 製品」「会社 → SNS(同じ会社だよ、という証明)」図のように実体を分けて立て、関係でつなぐと、AIにも人にも伝わりやすくなります。
検索エンジンはこの「ノード」と「エッジ」のネットワークを巡回することで、クエリの背後にあるユーザーの検索意図を正確に解釈しています。LLMO(SEO)においては、これらの情報を構造化データ(Schema.orgなど)を用いてマークアップし、検索エンジンに明確に伝えることが重要です。
構造化データについてはこちらの記事で解説しています。
LLMOの要点:AIに対する“第一想起”を設計する
1.ナラティブの固定化
会社(サービス)として誰に何を届け、何が強みか。これを100〜140字にまとめ、サイト・SNS・資料で同じ文言を使いましょう。
効果:LLMが抽出する「属性ベクトル」が安定し、ブランドの一貫した輪郭が形成されます。
2.帰属(Attribution)の強化:「誰が書いたか」をはっきりさせる
- 「この記事はどの会社の、どの人が書いたのか」を明確にします。公式サイトに著者ページを作り、プロフィール(経歴・資格・登壇・受賞)を掲載記事には著者名と所属(会社名)を必ず表示会社ページには正式名称・住所・公式URL・SNSリンクをまとめるこれだけで、読む人もAIも安心して“この情報はこの会社のものだ”と判断できます。
3.曖昧性の制御(Alternate Name 戦略):同じ名前で発信する(略称・旧称の整理)
社名の略称、英語表記、旧社名などは一覧で整理し、プロフィールや記事に「別名として使うことがある」と明記。SNSの表示名も、一定期間は正式名を優先しましょう。SNS表示名も正式名へ一定期間集中的に統一して学習を促します。
4.外部の証拠(サイテーション)を増やす
やることはシンプル:第三者からの“公式な紹介”を増やして、そこに自社の一次情報を直結させる。
どこで増やす?
ニュースや業界メディアへの掲載、登壇資料の公開、学会発表、特許や公的データベースの登録など。
なぜ効く?
“自社が自分で言っている”だけでなく、第三者が認めている証拠があると、ユーザーにもAIにも信頼されやすくなるから。
どう結ぶ?
公式サイトの「実績一覧」ページや各プロフィールから、元の一次情報(掲載記事・登壇ページ・特許ページなど)へ直接リンクをつけます。
※専門用語の sameAs は「これは同じ本人(同じ会社)のページですよ」という合図。XやLinkedIn、Wikidataなど正しい公式アカウントや公的ページにリンクしておきます。
実装手順:情報設計→スキーマ→内部リンク→運用
エンティティ・ブリーフ:まずは「意味の設計図」を作る
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記事を書く前に、次を1枚にまとめます(社内共有用):
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主役(会社/著者/製品)と別名(略称・英語・旧称)
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上位/下位の関係(例:製品シリーズ → 各モデル)
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基本情報(住所・設立年・代表者・公式URL・ロゴ)
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つながり(提携・親子関係・登壇イベント など)
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根拠URL(ニュース、登記、学会、メディア掲載 など)
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構造化データで“機械にも伝わる”形に
サイトの裏側(HTML)に構造化データを追加すると、検索やAIに伝わりやすくなります。
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会社:
Organization(名前・URL・ロゴ・SNSリンク) -
人:
Person(名前・肩書・所属・SNS) -
記事:
Article(タイトル・作成日・著者・主なテーマ) -
よくある質問:
FAQPage -
製品/サービス:
Product/Service(特徴・提供元) -
住所・地図:
Place/PostalAddress
※コード作業は担当者に依頼すればOKです。「何を載せるか」が決まっていれば難しくありません。
Googleトレンドの見方「トピック(=エンティティ)」と「検索語」を併走監視
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トピック:同じ意味をまとめた箱(会社“Amazon”と、川の“アマゾン”は別箱)
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検索語:入力した文字列そのまま(表記ゆれに弱い)
コツ:
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トピックで全体の人気をざっくり見る
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検索語で表記ゆれ(正式名+用途 など)をチェック
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もし数字が合わないときは、表示名の統一や自己紹介の見直しを行う
LLMO:運用KPI:検索×生成×ブランドのハイブリッド
LLMOの対策で、エンティティの対応策についてどのように運用していくかも非常に重要です。
下記のようなKPIをたてて運用していくと良いでしょう。
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指名+用途の検索が増えたか(例:「会社名 導入事例」)
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会社の情報ボックス(ナレッジパネル)が安定して出るか
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用語集を経由する回遊が増えたか
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外部メディアや登壇など“第三者からの紹介”が増えたか
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AIの回答で“会社名や著者名がきちんと出るか”
まとめ:意味の一貫性が“第一想起”をつくる
エンティティは、広報における情報設計そのものです。
実体を分けて立てる
会社・担当者・製品・記事・FAQなどを**それぞれ別の“箱”**として扱う。
関係で結ぶ
「会社→公式サイト」「記事→著者」「記事→製品」など、だれが・なにを・どう関係するかをはっきり示す。
全チャネルで表記統一
サイト・SNS・外部プロフィールの名称/肩書/URLを同じ表記にそろえる。
外部の証拠で裏づける
メディア掲載や登壇、特許などの第三者リンクを集め、公式サイトから一次情報に直リンク。
この流れを続けると、検索結果でも生成AIの答えでも
「○○といえば貴社」という“第一想起”が起こりやすくなります。
毎日のメンテはこの3つだけ
ナラティブ(自己紹介):誰に何を提供する会社か、同じ短文で言い切る。
帰属(だれが書いたか):著者名・所属・公式ページを毎回セットで示す。
同定(同じ実体だと伝える):表記を統一し、公式SNSや公的ページに正しくリンクする。
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よくあるご質問(FAQ)
Q1. キーワードからエンティティへの転換で何が変わる?
A. これまでは言葉が合っているかが重視されました。これからは、
「誰(どの会社・どの人)が、何について、どんな立場で語っているか」が大事です。
例:「セキュリティ 対策」→ その記事をどの会社の誰が書いたか、どの製品に触れているかが評価材料になります。
記事に著者名・所属(会社名)・主なテーマ(about)を必ず表示します。
Q2. 最初に手を付けるなら?
A. 土台をそろえるだけで効果が出ます。順番はこれでOK。
表記ルール表を作る(正式名・略称・英語・旧名を一覧化)
用語集ページを作る(社内の言葉や製品名の意味を一本化)
サイトに基本の構造化データを入れる
Organization(会社情報)/ Person(著者)/ Article(記事)/ FAQPage(よくある質問)
まず会社名・サービス名の正式表記を全ページとSNSで統一しましょう。
Q3. SNSの略称はやめるべき?
A. 完全に禁止ではありません。ただし、正式名を軸にしましょう。
略称や旧名は「別名(alternateName)」として整理しておくと安全です。
例:しばらくの間、SNSの表示名・固定文は正式名に。プロフィールに「旧称:○○」を追記。
X / Instagram / YouTube の表示名とプロフィールを正式名で合わせる。
Q4. ナレッジパネルはどうやって出す?
A. 仕組み上、出すことを約束はできません。ただ、材料をそろえるほど表示されやすくなります。
公式サイトに会社情報の構造化データ(Organization)
sameAs で公式SNSや公的ページへリンク
一次情報(登壇・プレス・特許・公的DB)へのリンク
第三者の記事や紹介(メディア掲載・イベントページ)
公式サイトの会社ページに、ロゴ・住所・代表者・SNS・実績リンクを整理して掲載。
Q5. BtoBでも効果ある?
A. むしろBtoBほど効きます。専門用語が多く、指名や用途の組み合わせ検索が増えるからです。
例:「◯◯社 受託開発」「◯◯社 セキュリティ監査」などの複合指名クエリが伸びると、案件化にもつながりやすい。
用語集をハブにして、記事 → 用語集 → 事例の流れを作る(問い合わせに直結)。
ドコドア マーケティング部
有資格:Google広告認定資格、Googleアナリティクス個人認定資格など