はじめに、2023年に意識したいマーケティングの重点キーワードをご紹介します。

近年では、「社会的責任を果たしている（＝社会に寄与している）企業から商品を購入したい」という消費者心理の高まりから、「SDGs」や「サステナブル」といったキーワードがマーケティングに影響を与えていました。また、TikTokやYouTubeに代表される動画コンテンツの普及から、動画に力を入れる企業も年々増加しています。

こうした傾向は今後も続くと考えられていますが、今回は新たに4つのキーワードをピックアップしてご紹介します。

キーワード①：顧客至上主義

一つ目は、何事も顧客を中心に考え、顧客に強くこだわる「顧客至上主義（Customer Obsession）」です。顧客至上主義では、サービスや制度の導入・見直しを行う際に「お客様のためになっているか？」を何よりも重視します。ただし、「お客様は神様」という言葉に代表される顧客優位の考え方とは異なり、ユーザーの利便性向上や価値ある体験の提供に必要な仕組みを作ることによって顧客満足度をアップさせる点がポイントです。

今あらためて顧客至上主義が見直されている背景には、「顧客ロイヤルティ」の重要性があります。「顧客ロイヤルティ」とは企業への愛着・信頼を表す言葉で、ユーザーの企業やサービスへの愛着を高めることでリピート率向上につながります。

昨今では、ユーザー自身がWebサイトやSNSで情報収集したり、購入した商品に関するレビューや口コミを発信したりすることが当たり前になりました。そうした中で新規顧客獲得に注力するよりも、一度接点を持った顧客との関係性をいかに深め、継続させるかが重要になっているのです。ファン化した顧客は商品・サービスの支持者として、自発的に情報発信を行なってくれます。

この顧客ロイヤルティを高めるためには、価値あるカスタマーエクスペリエンス（CX）を提供することが大切です。価値あるカスタマーエクスペリエンス（CX）というと難しく聞こえますが、たとえばスマートフォンでもホームページが見やすいようにレスポンシブデザインを取り入れたり、商品購入後の運用をサポートするカスタマーサクセス担当者を配置したりすることも一つの方法です。

ユーザー視点の情報発信やサービスの提供で、顧客の熱烈なファン化を目指しましょう。

キーワード②：パーパスブランディング

「パーパス（purpose）」とは目的を意味する言葉で、ビジネスシーンにおいては企業の存在意義を表します。「自社がなぜ存在するのか」「なんのために事業を展開しているのか」「ユーザー・社会に対してどのような価値を提供できるのか」という点に焦点を当てることで、他社との違いが明確になり、ブランドイメージの確立に繋がります。

パーパスブランディングの特徴は、商品を売り込むためのマーケティングではなく、社会における認知拡大や存在意義を高めることを重視していること。自社の在り方や強みを見直すことで、商品・サービスに唯一無二のストーリーと付加価値が生まれます。「選ばれる企業」はこのストーリーや付加価値をマーケティングに活用し、ユーザーの心を掴んでいるのです。

キーワード③：イミ消費・トキ消費

続いて紹介するのは、ユーザーの消費意識の変化を表す「イミ消費」「トキ消費」です。

プロダクト自体の価値を重視する「モノ消費」や、商品・サービスを購入したことで得られる体験に価値を見出す「コト消費」という言葉は広く知られていますが、最近では商品を通じて社会や環境に貢献する「イミ消費」や、その場・その時にしか出会えない体験に重きを置く「トキ消費」が重視される傾向が強まっています。

インターネットを通じて、いつでもどこでも誰とでも繋がれる時代になったからこそ、価値観の共感や対面ならではの体験を重視する消費者も増えていることがわかります。ユーザーの心を動かすためには、こうした消費意識の傾向を理解した上でニーズに応えるマーケティング戦略が必要です。

キーワード④：コンテンツマーケティング

コンテンツマーケティングとは、ユーザーにとって価値のあるコンテンツを活用したマーケティング活動のこと。ひと言で「価値のあるコンテンツ」といっても、Web記事やメルマガ、SNSまで、その手法は多岐にわたります。

繰り返しになりますが、現在では「欲しいもの・必要なものは自分で探す」というプロセスが当たり前になっています。それはBtoBでもBtoCでも同様で、商品購入の前にはインターネットを利用したリサーチが行われることがほとんどです。

そのため、ターゲットに必要とされる情報を発信することで、潜在層とのタッチポイントを効果的に創出することができます。不特定多数の大衆に向けた情報発信ではなく、ターゲットを絞り込んだ訴求で、より確実なマーケティング活動を行うことができるのです。

コンテンツマーケティングは効果が出るまでに時間がかかる手法ですが、潜在層を見込み顧客へ、既存顧客を企業・サービスのファンへと育て、ビジネスの良い循環を生み出すことができる施策です。集客・商品購入の入り口がオンラインに移行した今、ますます重要性が高まると考えられます。

コンテンツマーケティングに関しては「コンテンツマーケティングとは？｜基礎知識から実践の流れ、成功事例まで徹底解説！」でも詳しく解説しているので、ぜひお役立てください。

続いて、マーケティングの具体的な施策を特徴と合わせてご紹介します。手法ごとに得意・不得意があるので、ターゲットや目的に合わせて戦略的に活用しましょう。今回ご紹介する施策は次の7種です。

• ブログ・コラム（SEO）
• Web広告
• SNS
• 自社アプリ
• MEO対策（Googleビジネスプロフィール）
• イベント・セミナー
• VR・ARコンテンツ

ブログ・コラム（コンテンツSEO）

「ググる」という言葉が一般化しているとおり、ユーザーは知りたいことがあればGoogleやYahoo!などの検索エンジンを使って調べます。購買活動には、検索するステップがセットになっているケースがほとんどです。

そこで有効なのが、自社のホームページやオウンドメディアを持ち、コラムやブログを通してターゲットに有益な情報を発信すること。ターゲットの「知りたい」「気になる」というニーズを満たした記事は高く評価されるため、検索エンジンで上位表示されるようになり、ユーザーとの接点を増やすことができます。

たとえば不動産売買を手がけている会社であれば「地域×不動産」などのキーワードで検索結果の上位に表示できれば、検索エンジンから自社サイトへの流入数を確保できます。さらにそこで他社にない自社の強みや専門性をアピールできれば、集客数はもちろん、成約数の増加にも期待が持てるでしょう。

ただし、SEO対策の効果が出るのは最短でも３カ月と言われています。一度制作したコンテンツは長期的に見れば資産になりますが、効果が出るまでは長期戦が予想されるので、短期間で結果が出やすいリスティング広告などと併用して対策を行うようにしましょう。リスティング広告については後程ご紹介します。

▼ブログ・コラムが向いているのは…

• コンテンツマーケティングに興味がある
• 購入までの検討期間が長いBtoBビジネス
• 商圏が広いビジネス
• 予算を抑えてマーケティングを行いたい場合

Web広告

Web広告とは、インターネット上のメディアで掲載されている広告のことです。検索エンジンに表示されるディスプレイ広告やリスティング広告をはじめ、各種SNS広告、動画広告など、さまざまな場面で目にしているのではないでしょうか。

なかでも上記で解説したブログ・コラム（コンテンツSEO）と相性がいいのがリスティング広告です。リスティング広告とはGoogleやYahoo!などの検索エンジンに出稿する広告のことで、ユーザーが検索したキーワードと関連性の高い広告が表示されることから、検索連動型広告とも呼ばれています。

リスティング広告のメリットは、自社製品・サービスに関心の高いユーザーに訴求できること。ホームページやブログで行うSEO対策と異なり、検索順位に左右されないので即効性も期待できます。また、リスティング広告で集客率の高いキーワードを分析することで、ブログなどのコンテンツ作りに役立てられる点も大きな特長といえます。

一方のデメリットは、ある程度の予算を割く必要があることです。特に競合の多いキーワードで出稿する場合は、入札額によって表示される順番が決まるため、競合に引けを取らない予算を割く必要があります。また、自社コンテンツとは異なり、Web広告は出稿している期間のみ掲載されるので、掲載を続けるためには継続的なコストがかかります。そのため費用を抑えて集客したい企業には向かない方法といえますが、即効性が期待できるので予算を割ける企業であれば積極的に取り組むことをおすすめします。

▼Web広告が向いているのは…

• できるだけ早く効果を出したい
• 広告出稿にかけられる予算が潤沢にある
• 客単価が高い商品・サービス
• 競合と比べて明確な優位性があるもの

SNS

無料で始められる上に、うまくいけば大きな支持を得られるのがSNSです。ユーザーとの距離が近いので、リピーター獲得や顧客のファン化に役立てられます。

SNSには主に下記のような種類があり、各種メインのユーザー層や特徴が異なるので、ターゲットがどのSNSを利用しているかを考慮し、注力するSNSを検討しましょう。

▼SNSが向いているのは…

• 若年層をターゲットに情報発信をしたい
• 一般生活者が関心の高い商材を扱っている
• 採用を目的とした情報発信
• 予算を抑えてマーケティングを行いたい場合

自社アプリ

自社アプリとは、企業が自社のために開発したモバイルアプリのこと。スマートフォンの普及に伴い、ブランドのファン化やユーザーの利便性向上のため、多くの企業が自社アプリを活用しています。

自社アプリのメリットは、アプリならではの機能で企業側から積極的にユーザーにコミュニケーションをとれること。アプリをダウンロードしてもらうハードルがありますが、一度ダウンロードすればホーム画面にアイコンが表示されるため、常にユーザーの視界にアピールすることができます。また、プッシュ通知と併用して、クーポンや会員限定コンテンツを配信すれば、顧客ロイヤリティを高めることにもつながり、リピート率向上につながります。

一方で、自社アプリの開発には高額な費用と手間がかかります。0からシステムを構築するとなると費用にして1,000万円以上、制作期間は1年以上かかるのが一般的。自社アプリを導入する際には「使われないアプリ」を作らないために、目的とゴールを明確にした上で開発を進めましょう。

自社アプリをローコスト・短期間で開発するなら「applimo」

上記は0からシステムを構築する場合のコストですが、自社アプリを開発する手法としては「クラウド型」という選択肢もあります。クラウド型は0からすべて制作するフルスクラッチ型と異なり、既存の機能やレイアウトを組み合わせてアプリの制作を行う方法です。フルスクラッチ型と比較するとリーズナブルかつ短期間でアプリを制作できるため、今後はこうした開発方法が主流になるといわれています。

クラウド型のアプリ制作サービスのなかでも幅広い業種に対応しているのが「applimo（アプリモ）」。applimoは「だれでも。どこでも、すべてをアプリに、」をコンセプトにしたノーコードのアプリ開発プラットフォームで、画像の選定やテキスト入力といった簡単な操作だけで実用的なアプリを作れます。

「プッシュ通知」「チャット」「クーポン」といった多彩な機能もあらかじめ用意されているので、必要なものを選んで実装することができ、機能による価格差もありません。

初期費用0円から制作可能で、導入のリスクが少ないのもポイント。集客方法の一つとして自社アプリをお考えの場合は、検討してみてはいかがでしょうか。

▼自社アプリが向いているのは…

• 顧客のリピーター化・ファン化を目指したい
• こまめな情報発信で顧客にアピールしたい
• アプリを集客・業務効率化に役立てたい

MEO対策

MEO対策とは、Googleマップの検索エンジンに対して行う施策のことをいいます。MEO対策を行うことで「地域名 ディナー」「地域名 サロン」などのキーワードで検索された時に上位表示を期待できるため、ローカルビジネスを中心に取り組んでいる企業が増えています。

Googleビジネスプロフィールを活用するなら「ドコドアMEO」

Googleビジネスプロフィールを充実させて、Googleマップで上位表示されれば、ユーザーの目に入る機会が増え、集客を見込むことができます。ただし、上位表示させるにはMEO対策やWebマーケティングの知識が必要です。またビジネス情報を登録するだけでなく、定期的に情報を更新して運営しなければいけないため、高い集客効果が見込めるとはいえ自店の負担が増えてしまいます。

MEO対策ツール「ドコドアMEO」は、Googleビジネスプロフィールの登録から上位表示対策、口コミ管理、Web予約まで一貫して対応するサービスです。適切なMEO対策の実施で、企業のWeb集客をお手伝いします。

▼MEO対策が向いているのは…

• 店舗来客型のローカルビジネス
• 広告費用を抑えたい小規模店舗
• 口コミを集めやすいBtoCビジネス

イベント・セミナー（ウェビナー）

ターゲットに対して有益な情報を提供しつつ、自社の強みや専門性を効果的に訴求できるのがイベント・セミナーです。目的に応じてターゲットの幅をコントロールできるので、認知拡大からリード育成、リピート率向上まで幅広く役立てられます。

こうしたセミナーを通じて得る情報は、Webサイトや資料ダウンロードで得る一方的な情報とは異なり、担当者や商品・サービスをより身近に感じることができるためターゲットの印象に残りやすいという特徴があります。

また最近では、Webとセミナーを合わせた「ウェビナー」という言葉も一般的になりました。オンラインツールを使ったウェビナーであれば、開催者側は録画した映像を配信できるため負担を軽減でき、ユーザーも距離や時間を気にせずに参加することができます。

オンライン・オフラインそれぞれのセミナーにメリットがありますので、ターゲットや目的、商材に合わせて最適な方法を選びましょう。

▼イベント・セミナーが向いているのは…

• 専門性の高さをアピールしたい
• 商品・サービスの魅力を深く伝えたい
• 自社のファンを増やしたい

VR・ARコンテンツ

VR（Virtual Reality／バーチャルリアリティ）とは、「仮想現実」を指す言葉で、限りなく実体験に近い体験を得られる技術のこと。また、AR（Augmented Reality／アグメンティッドリアリティ）とは、現実を仮想的に拡張する技術のことをいいます。どちらも似ているようですが、VRの舞台がバーチャルな世界であるのに対して、ARは現実の世界を主体としている点が異なります。

これまでは主にゲームやエンターテインメントで活用されていた技術ですが、VR・AR技術をマーケティングに取り入れる企業が増えています。

いずれも現実に近い体験を顧客に提供することで、商品・サービスの魅力を多面的に伝えることができます。

▼VR・ARコンテンツが向いているのは…

• 体験型の商品・サービスを扱っている場合
• ECサイトを運営している企業
• 顧客に新たな価値・体験を提供したい企業

さまざまなマーケティング施策を紹介してきましたが、最適な集客方法を選択するには、次のポイントを抑えておく必要があります。

内部環境・外部環境を分析する

マーケティング戦略を立てる際には、はじめに「内部環境（＝自社の強み、自社に何ができるか、他社と差別化できる特徴など）」と「外部環境（＝市場動向や法律の改正、競合の動きなど）」を分析する必要があります。

この時に得たデータが戦略立案の軸になりますので、できるだけ正確なデータをもとに、公平な分析を心がけましょう。

ターゲットを明確にする

続いて、STPの策定を行います。STPとは、セグメンテーション・ターゲティング・ポジショニングの頭文字をとったもので、効果的なマーケティング戦略を立てるために欠かせない考え方です。STP分析で下記の項目を決めることで、戦略立案の道筋が見えてきます。「誰に・どんな価値を・どのように提供するか」を具体的に考えていきましょう。

1：S（セグメンテーション）
顧客が持つニーズに応じて市場をグループ分けすること。職業・年齢・家族構成・性別・居住地…などなど、人によってニーズは異なります。セグメンテーションを行うことで、自社商品・サービスに興味を持ってくれそうなターゲットを判別していきます。

2：T（ターゲティング）
続いて、セグメンテーションした市場の中から自社の強みを生かせそうな市場を選定します。市場によって競合の数や消費者の特性に違いがあるので、適切なターゲットを選ぶことが重要です。ターゲット像を明確にすることで、その後の戦略立案の軸が分かりやすくなります。

3：P（ポジショニング）
ポジショニングとは、ターゲットに自社製品の魅力を認知させるための活動です。競合とは異なる自社独自の価値をターゲットに訴求し、ユニークなポジションを築くことを目標としています。

マーケティング戦略を立てる際には、自社の立ち位置を認識した上で、ターゲットに魅力的だと感じてもらうためのアプローチ方法を考えましょう。

商圏範囲を決める

メインターゲットがどういったエリアで生活しているのか、どの範囲のターゲットを狙うのかを決めることで訴求力の高い集客方法を選択できます。

たとえば、地域密着型のローカルビジネスであればMEO対策、全国に展開しているビジネスであればWeb広告やVR・ARコンテンツ…といったように、各施策の特徴を踏まえた上で選定を行いましょう。手法の得意・不得意を補うように組み合わせることも効果的です。

分析・改善を行う

上記の流れで選定したマーケティング施策を実践したら、必ず分析・改善を行いましょう。しっかりと練り上げたプランであっても、社会情勢や市場動向は常に変化しているため、最初から成功するとは限りません。

そのため、ユーザーの反響や数値データをもとに課題を見つけ、改善を続けることで、より効率のよいマーケティング活動を行うことができます。

ただし、コンテンツSEOやMEO対策など成果が出るまでに時間を要する施策もあります。それぞれの特徴を把握した上で、中長期的なプランを立てることも重要です。

今回は、集客やリピート率向上に役立てたいマーケティング施策の種類と特徴をご紹介してきました。ユーザーに価値ある体験を提供し、関係性を深めていきましょう。

企業がマーケティングに取り組む際に最も重要なのは、ターゲット理解と適切な手法の選定です。ターゲットを明確にした上で、自社の強みを訴求できる方法を考えましょう。

ただし、効果的なマーケティングを実践するためには、マーケティングに関する知識やデータを適切に読み取る分析力が欠かせません。自社でも取り組める施策はありますが、勝手がわからず不発に終わってしまうケースも珍しくありませんので、信頼できるパートナーと一緒に取り組むことをおすすめします。

私たちドコドアは、これまでに1,600社以上のホームページ制作やコンサルティングを請け負ってきた総合デジタルマーケティングカンパニーです。SEO対策やアプリ開発をはじめ、MEO対策、Web広告の運用代行まで幅広いマーケティングの知識と経験を生かして、数多くのお客様の課題を解決してきました。

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